日本製イコール上質？私たちが生産場所を選ぶポイントとは
今日は、Insect Collectionのものづくりについて、お話したいと思います。
Insect Collectionはブランド開始当初から、創業100年を超える繊維大手商社とパートナーシップを組んでいます。
綿花取引量業界トップクラスを誇り、子供服も圧倒的なシェアを持つ繊維専門プロフェッショナルです。
皆さんがご存じの高級子供服から、プチプラが売りの子供服まで、繊維にまつわる製品なら必ずと言って良いほど関わりを持っている、そんな大企業とパートナーシップを組み、歩んで参りました。
Insect Collectionの洋服の多くは中国で生産をしています。
このことについて、お問い合わせをいただくことも度々ありますし、私たちも物作りを始める時には、漠然と「日本製で作る方が、安心でクオリティが高いのかな」と考えていました。
しかし、パートナーである彼らに話を聞けば聞くほど、提携している中国の工場のレベルの高さに驚くばかり。
いかに先入観に囚われていたのかを思い知らされました。
技術や商品管理における膨大なチェック項目があり、更には働き手に向けた 「健康および安全」「監視と順守」を徹底するといったコンプライアンスに対する取り組みが成されています。
非常に厳格な基準を持つ、グローバル企業のオーダーを受けることも多い工場では、この『ルールを徹底すること』において、日本よりレベルが数段上の工場が多いのが実態です。
粗悪な製品を作る工場も実際にあるのかもしれません。
しかし、一緒に物づくりをしてくれている彼らの持つ生産背景をよく知ると、上記のような取り組みを行っており、生産するうえでとても大きな安心材料となりました。
私たちも昨年(2019年)、実際に工場の見学に伺いました。
その時に撮影した写真とともに、少しご紹介いたします。
徹底した工程ごとのチェックや危険物の管理、生地の衛生管理が実施されております。
↑抜いたてのありさんシャツの襟
待機中の布も、絶対に地面に直に置かれることがないように配慮されていました。
↑裁断前のウインドブレーカー生地
日本では80cmまでしか義務付けられていないホルマリン検査も全サイズで実施するなど、縫製のみならず素材や染料に関するチェックを行なっています。
コミュニケーションの窓口となっているスタッフさんたちは日本語も堪能で、細かい意思疎通、僅かな不合格品も、どうしたら100%合格に出来るか様々な提案を考えてくれました。
また法律上も、中国のデパートなど正規ルートで展開する洋服は、年々検査の項目が増え、今では圧倒的に日本より厳しい基準になっていることは、アパレル業界でよく上がる話題となっています。
工業汚染問題については、ここ数年で劇的に改善されているそうですが、まだまだ改善の余地はあるとして、様々な対応策が講じられています。
私たちのパートナー企業様は、日本でもいち早くSDGsに取り組み、オーガニックコットンやリサイクル素材の普及、様々なCSR活動に尽力されています。
170年継続し、成長するサステイナブルな企業だからこそ、働き手の人権と健康を守り、顧客の安全も守る。その徹底ぶりからは、いつも多くのことを学ばせていただいています。
[blogcard url=”https://insect.market/blog/media/organic/”]
「生産者の安全と顧客の安全を守ってもらえること」
私たちは特に子供服がメインであることから、それを第一に考えました。
現状私たちの求める品質、量を提供してくれるパートナーの工場が中国にあっただけ、そう判断しています。
実際、日本の生産背景の方が品質の良いものが作れた企画については、日本で生産もしています。
マスクについても、今治でのタオル生産背景で作ったクオリティが良かったということもありますが、昨今の事態で輸入スケジュールの見通しが立てられなかったことも要因です。
また、先日も記事でご紹介した日本環境設計社の再生素材の導入も進行しており、こちらも日本でしか出来ない技術のため日本製となります。
[blogcard url=”https://insect.market/blog/media/bring-polyester/”]
ヨーロッパの生地素材を使う来年の企画も進んでいますし、アフリカやインドなどのテキスタイル、サステイナブルな素材や生産技術も常にリサーチをしています。
SDGsは、誰一人取り残さない世界の実現のために掲げられています。
SDGsの目標4は「質の高い教育をみんなに」。
SDGsの目標10では「人や国の不平等をなくそう」。
平等は、SDGsの大前提です。
事業者としても、そして消費者としても、日本だから、パリだから、中国だから、という国や地域などのイメージではなく、「個々の努力や実績」「データや実際に確認できる根拠」に基づいた判断が大切になってきているのではと考えています。
※工場の写真は2019年に撮影されたものです。
